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PFAS汚染の原因とは?主な発生源と汚染源を特定する方法

3 日前
読了時間: 11分

更新日:2 日前

PFAS(PFOS等)が含まれる水成膜泡消火剤の使用・散布作業
PFAS(PFOS等)が含まれる水成膜泡消火剤の使用・散布作業

「なぜ全国各地の水道水や地下水からPFASが検出されるのか」・・・報道をきっかけに、このような疑問を持つ方は少なくありません。しかも、PFASが検出される場所は、必ずしも大規模な化学工場の近くとは限りません。本記事は、工場や事業所を持つ企業の環境保全・工場管理のご担当者に向けて、PFAS汚染の主な発生源、水道水や地下水から検出される仕組み、そして「自社が汚染源ではないか」と疑われたときに必要となる汚染源の特定方法までを整理します。


PFAS汚染の原因を理解する前提|「永遠の化学物質」の性質

水環境中に残留するPFAS(有機フッ素化合物)の化学分子イメージ
水環境中に残留するPFAS(有機フッ素化合物)の化学分子イメージ

PFASとは

PFAS(ピーファス)は、炭素とフッ素が結合した有機化合物の総称で、1万種類以上の物質が存在するとされています(環境省)。炭素とフッ素の結合は化学的に極めて安定しているため、加水分解・光分解・微生物分解・代謝のいずれに対しても耐性を持ちます。この安定性が、撥水・撥油性や熱・化学的安定性という「使い勝手の良さ」を生む一方で、環境中でほとんど分解されないという性質(難分解性)にも直結しています。


PFASのなかでもPFOS・PFOA・PFHxSの3物質は、難分解性に加えて高蓄積性・長距離移動性という性質を持つとされ、国際的な規制(POPs条約※)の対象になっています。

※C9~C21の長鎖PFCA(LC-PFCA)及びその塩・関連物質についても、2023年2月から規制対象


なぜ数十年前の使用が今も汚染原因になるのか

PFOS・PFOAは、それぞれ2010年・2021年に化審法の第一種特定化学物質※に指定され、現在は製造・輸入が原則禁止されています(PFHxSは2024年指定)。つまり、国内で新たにPFOS・PFOAが製造・輸入されることは、原則としてありません。


※「PFOAの分枝異性体又はその塩」(2024年9月)、「PFOAの分枝異性体又はその塩」(PFOA関連物質:138種類)(2025年1月)についても指定


それでも汚染が問題になり続けているのは、規制以前に使用・排出されたPFASが、環境中で分解されずに土壌や地下水にとどまり続けているため、あるいは古い設備や廃棄物処分場の埋立廃棄物中に残存しているPFASが環境中に漏洩し続けているためです。過去に泡消火薬剤を使用した、あるいは特定の製造工程でPFASを扱っていたという「履歴」が、数十年単位で汚染源として残り続けるのが、PFAS問題の構造的な難しさです。


PFAS汚染の主な発生源4類型

有害物質PFASの廃棄物ドラム缶および水質汚染の危険性
有害物質PFASの廃棄物ドラム缶および水質汚染の危険性

①泡消火剤

PFOS等を含む泡消火薬剤は、高い消火性能を持つことから、空港、自衛隊・米軍関連施設、消防機関、化学工場・石油コンビナート、立体駐車場等の消火設備などで長年使用されてきました。環境省が実施した令和6年度の在庫量調査によると、PFOS等含有泡消火薬剤の全国在庫量は約209万L(うちPFOS等の含有量は約12トン)で、前回調査と比べて薬剤量が約45%、PFOS含有量が約36%減少しています。消防機関・空港・自衛隊等の関連施設では代替が進み大幅な減少が見られる一方、石油コンビナート等や駐車場では微増していますが、これは新規設置ではなく調査精度の向上が主な理由とされています。なお2026年3月には、駐車場の泡消火設備についてPFOS等を含有しない薬剤への切り替えを進めるため、消防庁が消防法施行規則を改正しています。

②製造プロセス由来

半導体製造における反射防止剤・レジスト、金属メッキ処理剤、フッ素樹脂加工助剤、衣類等の撥水剤など、PFASは工業製品の製造工程における様々な場面で使われてきました。特にPFOSは半導体関連工程、PFOAはフッ素ポリマー加工助剤としての使用実績があり、こうした工程を過去に有していた事業所の周辺で、土壌・地下水にPFASが残留しているケースが確認されています。

③廃棄物経由

最終処分場の浸出水や、下水汚泥の処理過程もPFAS汚染の経路になり得ます。PFASを含む製品や廃棄物が最終処分場に埋め立てられた場合、雨水等の浸透によって浸出水にPFASが移行し、適切に処理されなければ周辺環境への影響につながる可能性があります。

④PFAS含有製品の使用・廃棄という間接ルート

撥水加工を施した繊維製品や建材、耐水・耐油性を持たせた紙製品など、身の回りの製品にもかつてPFASが使用されていたものがあります。個々の製品からの排出量は小さくとも、長期間・広範囲にわたる使用と廃棄の積み重ねが、環境中のPFAS濃度に影響を与えている可能性が指摘されています。


なぜ水道水や井戸水からPFASが検出されるのか|汚染が広がる仕組み

PFAS検出や安全性が懸念される蛇口からの水道水イメージ
PFAS検出や安全性が懸念される蛇口からの水道水イメージ

土壌浸透から地下水流動へ

地表で排出・漏出したPFASは、雨水等とともに土壌に浸透し、やがて地下水に到達します。PFASは水に溶けやすい性質を持つものが多く、地下水の流れに乗って、排出地点から離れた場所まで拡散する「汚染プルーム」を形成することがあります。地下水がどの方向に、どの程度の速さで流れているかは地質構造によって大きく異なるため、汚染の広がり方を予測するには、その土地固有の地下水流動の把握が欠かせません。


河川・取水への影響と全国の検出状況

地下水の汚染が進むと、井戸水や、地下水を水源とする河川・取水施設にも影響が及ぶことがあります。環境省は、PFOS・PFOAを公共用水域及び地下水の「要監視項目」に位置づけ、指針値50ng/L(合算値)を監視強化の目安として設定しています。都道府県・政令市が実施する公共用水域・地下水の測定結果は、環境省が毎年度取りまとめて公表しており、指針値の超過が確認された地点については、当該井戸の所有者等への指導・助言などの対応が行われています。


国内で報告された主なPFAS汚染事例


PFASの検出を受けて、既存の健康統計を活用した地域の健康状態の把握が行われた事例として、環境省は沖縄県、岡山県吉備中央町、大阪府摂津市の取り組みを紹介しています。これらの事例では、健康状態の把握対象地域と比較対象地域との間で、統計上大きな差異は見られなかったとされています(環境省「よくある質問」より)。


個別の汚染事例については、各自治体・環境省の公表資料によって前提条件や調査範囲が異なります。自社に関係する地域の状況を確認する際は、必ず当該自治体・環境省の一次情報を直接ご確認ください。特定の事業者や施設を汚染源と断定するような情報は、行政発表や判決等の公知の事実に基づくもの以外は慎重に扱う必要があります。


汚染源はどうやって特定するのか|原因調査の3つのアプローチ

地域のPFAS汚染状況および広域拡散リスクを表す3Dマップモデルのイメージ
地域のPFAS汚染状況および広域拡散リスクを表す3Dマップモデルのイメージ

「発生源の類型」を知ることと、「自社の周辺で何が汚染源になっているか」を特定することの間には、大きな距離があります。ここでは、汚染源を特定するための3つのアプローチを紹介します。


①文献・使用履歴調査:地歴と施設情報から仮説を立てる

過去の調査結果、周辺事例、施設の使用履歴を整理し、地質や地下水の条件と突き合わせることで、汚染が生じた背景についての仮説を立てます。この段階の精度が、その後の調査計画の効率を左右します。


②多成分分析による「組成の指紋」:既知物質の定量で発生源タイプを推定

PFOS・PFOA・PFHxSをはじめとする30種類以上のPFASを対象にした多成分分析を行うと、検出された物質の組み合わせや比率から、発生源のタイプをある程度絞り込むことができます。例えば、泡消火薬剤由来の汚染と、特定の製造プロセス由来の汚染とでは、検出されるPFASの構成が異なる傾向があります。


ただし、候補物質としてあらかじめ指定されていない未規制・未知のPFASが混在しているケースでは、既知物質の定量だけでは検出漏れが生じ、発生源推定の精度が下がることがあります。こうした場面では、TOF-MS等による網羅的スクリーニング(ノンターゲット分析)を組み合わせ、既知物質の定量値と未知物質の存在有無を突き合わせるアプローチが有効です。当社グループでは、国際規格準拠の多成分分析に加えて、グループの分析基盤によるノンターゲット分析にも対応しており、既知・未知の両面から発生源推定の精度を高めることができます。


分析手法の詳しい違いは、別記事「PFAS対策とは?企業に求められる対応手順と除去技術を解説」の比較表をご覧ください。


③地下水シミュレーション:流動・拡散予測で汚染経路を裏付ける

ボーリング調査や物理探査によって地質・帯水層構造を把握したうえで、地下水の流れを再現するシミュレーションを行うことで、PFASが将来どの方向に広がる可能性があるかを整理します。文献調査・多成分分析で立てた仮説を、地下水の動きという物理的な裏付けとともに検証する工程です。


この3つのアプローチは、どれか一つで完結するものではなく、組み合わせることで初めて「推定」から「特定」に近づきます。


PFASが検出された・汚染源と疑われたときの初動対応

事業者の場合:まず行うべき3つのこと

  1. 状況の整理:検出結果、検出地点、自社施設との位置関係など、手元にある情報を整理する

  2. 自主的な調査の実施:国際規格に準拠した多成分分析等により、自社敷地内・周辺の状況を客観的なデータとして把握する

  3. 説明の準備:行政・取引先・地域住民から問い合わせがあった場合に、事実関係を整理して答えられる状態を整えておく


やってはいけない初動

場当たり的に調査範囲を決めてしまうと、後になって「調査していない範囲」が問題になり、二度手間になることがあります。また、単一の項目だけを分析して「検出されなかったので問題ない」と判断することも避けるべきです。PFASは種類によって使用履歴や性質が異なるため、限られた項目だけの分析では、実態を見誤るリスクがあります。まずは専門機関に相談し、調査範囲と分析項目の設計から始めることをおすすめします。


PFASの原因に関するよくある質問


Q. PFASの汚染源は必ず特定できるのですか? A. 文献調査・多成分分析・地下水シミュレーションを組み合わせることで発生源の推定精度を高めることはできますが、必ずしも100%の確実性をもって特定できるとは限りません。地質条件や汚染の経過年数によって、特定の難易度は変わります。


Q. 自然由来でPFASが検出されることはあるのですか? A. PFASは人工的に合成された化学物質であり、自然由来で環境中に存在するものではありません。ただし、過去の使用・排出履歴が長期間にわたって環境中に残留しているケースが多く、直近の排出がなくても検出されることがあります。また、PFASが環境中で広域に拡散しているケースもあり、いわゆる“もらい汚染”によって、他所から移動してきたPFASが検出されることもあります。


Q. 汚染マップに載っている地域の企業は何をすべきですか? A. 該当地域だからといって、自社が汚染源であるとは限りません。まずは自社の施設・工程・原材料など、PFASの使用履歴を洗い出し、関係の有無を確認したうえで、必要に応じて自主的な調査を検討することをおすすめします。また、近年購入した土地の場合は、購入前の土地所有者による使用履歴を調査することも必要となる場合があります。


Q. 原因調査にはどのくらいの期間がかかりますか? A. 調査範囲や対象物質の数、地質条件によって異なります。文献調査や初動の多成分分析であれば、比較的短期間で着手できます。まずは初動フェーズのみのご相談からでも対応可能です。


まとめ:原因の「推定」で終わらせず「特定」まで進める

PFAS汚染の原因は、泡消火剤、製造プロセス、廃棄物、製品の使用・廃棄という複数の経路が絡み合って生じます。「なぜ検出されるのか」を理解することは第一歩に過ぎず、自社に関係があるかどうかを判断するためには、文献調査・多成分分析・地下水シミュレーションを組み合わせた汚染源の特定調査が欠かせません。


自治体・水道事業者向けの調査実績に加え、半導体・エレクトロケミカル関連工場の土壌・地下水調査といった製造業向けの実績も踏まえ、汚染源の見極めから将来リスクの評価まで一貫してご支援します。予算の確保に迷われる場合でも、まずは初動フェーズのみのご相談からお気軽にお問い合わせください。




参考文献

-       環境省「有機フッ素化合物(PFAS)について よくある質問」(最終更新:令和8年7月7日)https://www.env.go.jp/water/pfas/faq.html

-       環境省「PFOS等含有泡消火薬剤全国在庫量調査の結果について」(2024年11月1日)https://www.env.go.jp/press/press_03919.html

-       消防庁「消防法施行規則の一部を改正する省令等の公布等について」(令和8年3月6日消防予第59号)

-       一般社団法人日本消火器工業会「PFOA等を含有する消火器・消火薬剤の取扱いについて」https://www.jfema.or.jp/pfas/pfoa/


監修者


和田 卓也

大阪本社 地圏環境部 主任技師長

1993年の入社以来、土壌・地下水汚染の調査・原因究明、対策事業に従事。地質解析や水質解析、三次元地下水シミュレーション等の解析技術や、各種対策技術を用いた豊富な実務経験を活かし、近年では環境省や自治体の有機フッ素化合物(PFAS)関連の調査・対策プロジェクトでマネジメントを担う。

技術士[総合技術監理部門(応用理学-地質)]、技術士[応用理学部門(地質)]、技術士[衛生工学部門(廃棄物管理)]、技術士[建設部門(建設環境])、公害防止管理者(ダイオキシン類関係)、公害防止管理者(水質関係第一種)、特別上級土木技術者(環境):土木学会認定、地質調査技士[土壌・地下水汚染部門]、土壌環境監理士、一級土木施工管理技士。

 



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